法人向けパソコンは個人用と何が違うの!?選び方のコツ3選

20万円以上のパソコンは資産扱いとなり減価償却が必要

法人向けパソコンは、デスクトップタイプが中心となるだけでなく本体がディスプレイと別売りとなるケースが一般的です。なぜなら、事務用とのパソコンならば10万円以内で済みますが、特定用途のパソコンについては20万円を超えてしまい資産扱いとなるからです。資産扱いとなったパソコンは、減価償却が必要となるので一気に経費で落とすことが出来なくなるので本体のみで何とか20万円以内に抑えられないかと考えることになります。

法人向けパソコンは計画的な入れ替えを行う

法人向けパソコンは、定期的に入れ替えを行う必要があるのでリースと購入の両方で比較検討した上で導入を行います。全てのパソコンが一斉に壊れることは無いものの、故障率とOS及びソフトウェアの更新スケジュールに合わせて必要な性能を常に準備しなければなりません。毎日業務用として使用するために、安定性を重視したモデルが大半を占めることになります。予算を組んで定期的な入れ替えを行うからこそ、予算が先に立ち性能を後付けするカスタマイズモデルが人気となるわけです。

メンテナンスサービスの充実度が求められる

法人向けパソコンは、個人向けとは異なり故障時の復旧メンテナンスを行う保守管理契約とセットで購入することが多いです。いざという時に社内にヘルプデスクが存在しなければ、社外ヘルプデスクとの契約が別途必要となるのでパソコン本体のみを導入すれば終わりとはなりません。保守サービスの充実度が優れたメーカーのパソコンを個人用とは別モデルとして展開する理由として、保守サービスのメンテナンス期間が長くなる点が挙げられます。

ビジネスパソコンを探している場合、メーカーの法人向けサイトでの確認や営業担当への問い合わせで情報が得られます。